ビットコインの大暴落により2018年に大量の破産者が出るって本当?

 
 

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トレンドマーケッターENOです。
 
 
ビットコインを代表とする
仮想通貨が2017年は大きな
話題になりましたね。
 
仮想通貨元年とも言われたように、
とてつもない相場が爆発的に
高騰しましたから。
 
ビットコインの上昇で、
多くの”億万長者”も出現したはずです。
 
しかし浮かれてばかりでは
 
「 過去の悲劇を
  繰り返してしまう危険性がある 」
 
ということを
しっかり頭に叩き込んでください。
 
 
 
 

FXで億万長者と破産者が続出した過去

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今から10年以上前の話ですが、
2005年頃からFXブームがありました。
 
2005年から円安方向に大きく進んで、
2007年の初めは1ドル120円以上に
なっていましたからね。
 
これにより、
 
「 多くのFXトレーダーが
  ドル買いで大きな財を築いた 」
 
と言われています。
 
もちろん、
 
「 逆のポジションを持っていたら、
  破産クラスの大負け、、、   」
 
になってしまいます。
 
まさに今のビットコイン
仮想通貨ブームとよく似ているわけです。
 
ちなみに当時FXは
レバレッジ400倍で取引が
できたんですね。
 
今考えると
本当に恐ろしいレバレッジですよね(笑)
 
だって、”400倍”ですよ、、、
 
ラスベガスのカジノも
おったまげるレバレッジですから。
 
「 宝くじに当たるより簡単に
  億万長者になれるかもしれない 」
 
という誘惑からリスクを忘れて、
Fxに参入してしまう人が多かったのでしょう。
 
ただ、投資である以上自己責任かつ、
リスクも大きいのは当たり前ですから。
 
 
 
 

税金は”累進課税”で年をまたげない

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仮想通貨をはじめ投資を
個人で取引している以上、
税金は年で区切られてしまいます
 
つまり、2017年に大きく勝って、
2018年になってから大きく負けた場合は、
税金をたくさん請求されてしまうのです。
 
また、現在では税制もきちんと
株式市場と同じようなルールに
なっていますが、
 
当時のFXによる区分は
”雑所得扱い”となり、
 
所得税累進課税制度”
適用されていました。
 
ちなみに今の仮想通貨の税金も
”雑所得扱い”ですので注意が必要です。
 
つまり、
 
「 ”税金が二次破産者”を生み出す 」
 
と言っても過言ではありません。。
 
なぜなら、
本来は大勝ちして財を築いたはずが
気付けば破産者側になってしまった、、、
 
という人を大量に
生み出すかもしれないからです。
 
税金の流れをざっと説明すると、
 
税金は12月末で確定、
 
これを確定申告するのが
翌年の2月~3月、
 
所得税の納税がその直後、
 
住民税や健康保険税は6月あたりになります。
 
特にサラリーマンは自分で
税金を納めることが少ないと思うので
本当に注意が必要です。
 
 
 
 

仮想通貨の税金ルールは過去のFXと同じ

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ビットコインを始めとする
仮想通貨やトークは、
 
現在のところ”雑所得区分”であり、
所得税累進課税制度となります。
 
税金の細かい計算は変わっていますが、
上記計算のように、
 
「 1億円も稼げば
  半分くらいは税金で消えてしまう 」
 
という計算になります。
 
つまり、
 
「 仮想通貨元年と謳われた
  2017年に大儲けをし、
  
  2018年の上半期でその半分以上を
  失うような損失を出してしまえば
  一気に借金生活になる、、、  」
 
ということを
よく覚えておく必要があります。
 
短期間でそれだけ
儲けられるということは、
 
短期間でその全てを
吹っ飛ばすことも可能な値動き
だということですからね。
 
今の仮想通貨バブルは
過去のFXと状況がそっくりなんです。
 
しかも税金のことを発表するだけで
政府は何の注意喚起もしてくれませんから
 
 
 
 

仮想通貨の光と闇

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「 綺麗な薔薇には棘がある 」
 
とはこういうことなんですね。
 
このようにビットコインを始めとする
仮想通貨やトークン、ICOへの投資は、
 
大きな儲けのチャンスでも
あるわけですが、
それと同時に”破産リスク”も含んでいます。
 
FXでの破産者が注目されてから
すでに10年以上が経過しています。
 
あの頃のFxも、
 
「 周りが儲かってるって言うから 」
 
という理由がきっかけで
よく調べもしないで始めた人が多く、
大きな損失、破産者が大量に出ました。
 
今回も、
 
「 仮想通貨がすごい儲かるんだよ 」
 
という噂はどんどん大きくなっており、
ニュースでも仮想通貨の話をよく耳に
しますよね。
 
きちんと”仮想通貨の闇”の部分も調べ、
理解してから始めれば、
 
仮想通貨の光の部分の恩恵を
受けられる可能性も十分にある世界
ですから。
 
繰り返しになりますが、
最も借金になるケースは、税金関連です。
 
つまり”税金破産者”です。
 
2018年の早い段階で
仮想通貨の暴落がきたら、
 
税金破産者が
大量に出ることが予想されます。
 
ですので2017年に利益確定をした人は、
税金分のキャッシュは別で保管する
ように徹底してください
  
 
 
 
トレンドマーケッターENOより。
 
 
 

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